AI導入に伴う人員削減について、その決定を見直す動きがあることが調査で分かりました。STEM分野の人材コンサルティングを手がけるSThree株式会社は、YouGovの調査をもとにしたレポート「STEM Workforce Report 2026」を発表しました。日本でSTEM（科学、テクノロジー、エンジニアリング、数学）分野に従事する人を対象に、AIと人員体制、スキル不足の実態を尋ねています。
所属組織で削減が行われたと回答した人のうち、「少なくとも一部が撤回された」と「今後撤回される予定」の回答が合わせて85.7%
調査は日本でSTEM分野に従事する労働者794人を対象に、オンラインで実施されました。このうち105人（13.2%）が、過去12カ月間に所属組織でAI導入に直接関連した人員削減が行われたと回答しています。
この105人に限って尋ねたところ、67.6%が、所属組織ではその削減の決定の少なくとも一部が撤回されたと答えました。さらに18.1%が今後撤回される予定だと回答しており、両方を合わせると85.7%に上ります。ここでいう撤回には、人材の再雇用や、廃止したポジションの再設置などが含まれる場合があります。レポートでは、この結果がAIの導入と並行して必要な人材も見直していくことの重要性を示しているとしています。
AI利用者の64.9%が生産性向上と回答、全回答者の39.4%は成果物の確認時間が増加と回答
AIを利用している回答者の64.9%が「チームの生産性が向上」と回答
業務でAIを利用している回答者592人のうち、64.9%が、2年前と比べてAIによってチームの生産性が向上したと回答しました。
全回答者の35.4%は修正・手直しの時間が増加したと回答
一方で、全回答者794人のうち39.4%が、AIが生成した成果物の検証や確認に費やす時間が2年前から増えたと回答。35.4%は、その修正や手直しに費やす時間が増加したと答えています。
レポートでは、AIが日常業務に浸透しても、専門的な知見に基づく判断は引き続き重要であるとしています。AIの成果物の品質を評価し、修正が必要な箇所を見極めるには専門知識が求められ、その専門性を支えるために継続的なスキル開発への投資が重要だという見方です。
回答者の46.6%が「退職した技術人材の補充が困難」と回答
回答者全体に、過去12カ月間に所属組織で経験・確認した事象を尋ねた結果は次のとおりです。
- 退職した技術人材の補充が困難な状況が生じた：46.6%
- 未補充のポジションがあることで業務負担が増加した：41.2%
- 技術関連のスキル不足によりプロジェクトが遅延または中止になった：31.0%
今後2年間については、51.6%が、自社にとって最も重要な技術人材の定着が困難になることを「重大」または「中程度」のリスクと捉えていました。SThree Japanのマネージング・ディレクターであるChristopher Reilly氏は、AIは日本のSTEM人材の生産性を向上させる機会をもたらしているものの、そのメリットを実現するには専門性への継続的な投資が不可欠だと述べています。そのうえで、経験豊富な専門人材の定着や研修への投資、正社員または契約社員として専門人材を確保するための計画策定などが重要だとしています。
なお、調査期間は2026年7月15日から8月24日で、SThreeの委託によりオンラインで実施されました。結果は個々の回答者が所属組織について答えた内容を集計したもので、794社の企業を個別に調べたものではありません。また、人員削減の撤回に至った理由や、撤回・スキル不足・AI成果物の確認に伴う業務負担の間の因果関係を明らかにするものではないとしています。
出典：SThree株式会社