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27卒の約8割が「配属先を事前に知りたい」と回答。希望外の配属なら「2〜3年後に転職を考える」が最多に

27卒の約8割が「配属先を事前に知りたい」と回答。希望外の配属なら「2〜3年後に転職を考える」が最多に

新卒オファー型就活サービス「OfferBox(オファーボックス)」を運営する株式会社i-plug(本社:大阪市北区、代表取締役社長 CEO:山田 雅人)は、2027年卒業予定の学生(27卒学生)と企業を対象に「入社後の配属先に関する調査」を行いました。学生側の調査は、OfferBoxに登録している2027年卒業予定の学生を対象に、2026年9月1日(火)〜2026年9月6日(日)にインターネットで実施され、有効回答数は167件です。企業側の調査は、新卒採用を実施する企業を対象に、2026年9月1日(火)〜2026年9月3日(木)にインターネットで実施され、有効回答数は305件でした。

27卒の約8割が「配属先を事前に知りたい」と回答。希望外の配属なら「2〜3年後に転職を考える」が最多に

27卒学生の78.4%が「選考・内定時に配属先を知りたい」

選考や内定の段階で配属先の部署を知らせてほしいかを尋ねたところ、「はい」と答えた27卒学生は78.4%で、全体の約8割にのぼりました。「どちらでも良い」は19.2%、「いいえ」は2.4%でした。調査では、大半の学生が配属先を把握したうえで入社を決めたいと考えていることがわかったとしています。

「はい」と答えた学生に理由を聞いた結果(複数回答可)、上位は次のとおりです。

  • 入社までに配属先の部署を知ることで、働くイメージを持ちたいため:67.9%
  • 心の準備ができるため:51.1%
  • 部署にあった勉強や資格取得をしたいため:44.3%
  • 居住地を検討したいから:40.5%

主な理由は、入社後の具体的な働くイメージをつかむことや、気持ちの面での準備です。そのほか、業務に向けた事前学習や住む場所の検討といった行動面の準備、キャリアプランの設計といった長期的な視点での準備を目的とする回答も上位に入りました。i-plugは、27卒学生が業務内容の確認だけでなく、生活環境を整えたり、自分でキャリアをつくっていくための準備期間を確保したいと考えていると推察しています。

27卒の約8割が「配属先を事前に知りたい」と回答。希望外の配属なら「2〜3年後に転職を考える」が最多に

希望外の配属なら「2〜3年後に転職を考える」が38.3%で最多

入社後、希望以外の部署・職種に配属された場合に転職を考えるかという質問では、「2〜3年後に考える」が38.3%で最も多く、「わからない」が30.5%、「転職は考えない」が16.8%、「すぐ考える」が14.4%と続きました。調査では、希望と違う配属でもすぐに辞めるのではなく、まずは与えられた環境で一定期間働いたうえでキャリアを見直そうとする姿勢がうかがえるとしています。

一方、「すぐ考える」と「2〜3年後に考える」を合わせると52.7%と半数を超えました。希望外の配属が、中期的な定着率の低下やキャリア形成に影響する要因になり得ることが示唆されています。

27卒の約8割が「配属先を事前に知りたい」と回答。希望外の配属なら「2〜3年後に転職を考える」が最多に

希望部署への配属に向けて、全体の約6割が何らかの行動

希望部署に配属されるために取り組んだこと、または取り組む予定のことを尋ねたところ(複数回答可)、最も多かったのは「特に何もしていない」の38.3%でした。具体的な行動としては、次のような回答が挙がっています。

  • 人事に希望を伝えた:34.7%
  • 大学でその領域を専攻した:29.3%
  • アルバイト/インターンシップで希望部署に関わる業務を経験した:17.4%
  • ジョブ型採用を取り入れている企業の選考に進んだ:14.4%

何もしていない層が一定数いる一方で、全体の約6割の27卒学生は何らかの形で希望部署への配属を目指していることがわかりました。希望を伝えることや大学での専攻に加え、インターンシップなどでの実務経験やジョブ型採用の活用など、取り組みの内容もさまざまです。i-plugは、希望するキャリアの実現に向けて選考段階から主体的に動く27卒学生が多く存在すると推察しています。

27卒の約8割が「配属先を事前に知りたい」と回答。希望外の配属なら「2〜3年後に転職を考える」が最多に

企業のジョブ型採用は「関心あり」が58.1%、見送りは41.9%

企業に新卒採用での「ジョブ型採用」の導入状況を聞いたところ、「導入予定はない・検討していない」が41.9%で最多でした。続いて「検討しているが、導入時期は未定」が29.9%、「導入している」が16.8%、「導入に向けて準備を進めている」が11.4%です。「導入している」と「準備を進めている」を合わせると3割弱(28.2%)となり、「時期未定で検討中」を含めると半数以上の企業(58.1%)がジョブ型採用に関心を示しています。

導入・検討している企業の理由(複数回答可)は、「配属部署にあったスキルをもった人材を採用したいから」が57.0%で最多でした。以下、「特定の専門性やスキルを持った学生を採用したいため」が36.0%、「内定辞退や入社後の早期離職を防ぎたいため」が26.0%、「入社までに心の準備をしてほしいため」が25.0%と続きます。必要な適性や専門性を持つ人材の確保に加え、早期離職の防止や入社前の心理的な準備の支援など、配属ミスマッチの解消を狙う側面もみられました。

反対に、導入していない企業の理由(複数回答可)では、「入社後研修などを踏まえて、適正な部署に配属したいため」が31.2%で最多となりました。次いで「内定出しの時点では、配属部署を決めることが難しいため」が28.8%、「特に理由はなく、今までの採用を継続しているため」が22.4%、「さまざまな仕事を理解し、経験してほしいため」が21.5%です。研修などを通じて本人の適性を見極めてから配属を決めたいという考えや、内定段階で配属先を確定する難しさに加え、入社初期にさまざまな業務を経験させたいという育成方針、従来の総合職採用を続けている企業の実情もうかがえる結果となっています。

出典:株式会社i-plug