# 28卒の希望年収は「400万円台」が34.2%に伸長　給与が希望額を下回っても約9割が「条件次第で辞退しない」

- 出典: 履歴書AI（https://rirekishoai.com/）
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- カテゴリ: 新卒就活
- 公開日: 2026-10-23
- 更新日: 2026-10-23

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新卒オファー型就活サービス「OfferBox（オファーボックス）」を運営する株式会社i-plug（本社：大阪市北区、代表取締役社長 CEO：山田 雅人）は、2028年卒業予定の学生（28卒学生）を対象に「希望年収額に関する調査」を行い、その結果を公表しました。調査では、新卒1年目に希望する年収、提示された給与が希望を下回った場合の辞退意向、辞退しない決め手となる条件、希望額との差の許容範囲などを尋ねています。

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## 希望年収の最多は「300万円台」、ただし割合は4割未満に

新卒配属1年目に希望する年間給与額（額面・税金等が引かれる前の金額）を聞いたところ、最も多かったのは「300万〜399万円」で39.4%でした。次いで「400万〜499万円」が34.2%、「200万〜299万円」が10.4%となっています。

過去の調査と比べると、「300万〜399万円」は27卒学生の45.9%から6.5ポイント減り、40%を下回りました。一方、「400万〜499万円」は26卒学生の28.3%、27卒学生の28.9%から増え、34.2%に達しています。また、「500万円以上」を希望する層の合計は、26卒学生が19.3%、27卒学生が16.4%、28卒学生が14.7%と減少傾向でした。

同社は、「400万円台」を希望する層が大きく増えていることから学生の希望給与水準が底上げされている傾向がうかがえるとしています。一方で500万円以上の高額帯を希望する割合は減っており、賃金引き上げなどの社会情勢を反映してベースの希望水準は上がりつつも、現実的な範囲での上昇にとどまっているとみています。

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## 提示給与が希望以下でも「その他の条件によっては辞退しない」学生が大半

### 「その他の条件によっては辞退しない」が89.2%

内定先から提示された給与が希望の年収以下だった場合の対応を尋ねると、28卒学生では「その他の条件によっては辞退しない」が89.2%と大半を占めました。「辞退する」は5.6%、「辞退しない」は5.2%です。「その他の条件によっては辞退しない」の割合は、26卒学生の84.8%、27卒学生の85.6%から増加傾向にあり、「辞退する」は27卒学生の8.5%から2.9ポイント減少しました。

同社はこの結果について、約9割の学生が給与額だけで判断せず総合的に検討する姿勢を示していると推察しています。そのうえで、内定辞退を防ぐには、企業側が給与面に加えて福利厚生や労働環境、業務内容などの複合的な条件や企業の魅力を明確に伝えることが重要だとしています。

### 辞退しない決め手の最多は「福利厚生が充実している」

「辞退しない」「その他の条件によっては辞退しない」と答えた学生に、どの条件が希望と合えば辞退しないかを複数回答で聞いたところ、主な結果は次のとおりでした。

- 福利厚生が充実している：71.8%
- 業務内容：57.8%
- 勤務地が希望通り：50.5%
- 同僚や先輩などの社員の人柄が自分と合う：43.7%（27卒学生から7.8ポイント減）
- 自身のキャリアアップにつながる：25.7%（27卒学生から10.2ポイント減）

上位3項目の顔ぶれは過去の調査から変わっていません。同社は、金銭面の不足を生活面での実質的な補助や働くうえでの納得感で補おうとする姿勢が推察できるとしています。また、社員の人柄やキャリアアップ可能性といった定性的な要素を挙げる割合は低下傾向にあり、条件面での選択では生活環境や就労条件といった具体的な要素が重要になり得るとしています。

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## 希望額との差は「100万円以内」までが87.9%

提示給与と希望金額の差をどこまで許容するかについては、「50万円以内」が48.1%で最多となり、「51万〜100万円」が39.8%、「101万〜200万円」が10.4%と続きました。「50万円以内」と「51万〜100万円」を合わせた「100万円以内」は87.9%を占めています。「201万円以上」を選んだ28卒学生は1.7%にとどまりました。

27卒学生との比較では、「50万円以内」が52.2%から4.1ポイント減った一方、「51万〜100万円」は37.8%から2.0ポイント増、「101万〜200万円」は6.7%から3.7ポイント増となりました。同社は、物価動向や企業の初任給改定が進むなかで学生側も一定の柔軟性を持って給与の差分を受け入れる傾向が強まっている可能性を挙げる一方、許容幅が100万円を超えるケースは少数のため、企業の提示額と学生の希望額に相違が生じた場合は内定辞退のリスクが高まると推察しています。

なお、学生対象の今回の調査は2026年9月1日(火)〜2026年9月6日(日)にインターネット調査で実施され、有効回答数は167件です。構成比の数値は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が必ずしも100%とならない場合があるとしています。

出典：[株式会社i-plug](https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000243.000041771.html)