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エンジニア35歳定年説は本当か?年齢と市場価値の関係

エンジニア35歳定年説は本当か?年齢と市場価値の関係

35歳で線を引く時代は、もう過ぎつつある

「エンジニアは35歳が限界」。この言葉を、入社したての頃に先輩から聞かされた人は多いはずです。体力が落ちる、新しい技術についていけなくなる、若手のほうが単価が安い。理由はそれらしく並べられて、なんとなく信じてきた。

ところが現場の景色は、ここ10年でずいぶん変わりました。40代でコードを書き続けるエンジニアは珍しくないし、50代で技術顧問やテックリードに就く人もいます。求人票を眺めても、年齢の上限を堂々と書いている会社はほとんど見かけません。法律で原則禁じられているからでもありますが、それ以上に「年齢で切っている余裕がない」というのが本音に近い。

定年説が完全な嘘だったとは言いません。かつては一定のリアリティがありました。ただ、当時の前提はもう崩れています。何が変わって、いま何で見られているのか。データと採用現場の実感の両方から、順を追わずに具体で見ていきます。

データで見る「定年説」の現在地

まず年齢構成から。経済産業省の調査によると、IT人材のうち50歳以上が占める割合は、2010年時点でおよそ11%でした。それが2020年には22%まで増えています。10年で倍。逆に34歳以下の比率は下がりました。業界全体が確実に高齢化していて、「35歳で現場を去る人ばかり」という前提そのものが、もう実態と合っていません。

平均年齢も裏づけになります。厚生労働省のデータでは、システムエンジニア(基盤系)やプロジェクトマネージャの平均年齢は41.8歳あたり。組込み系でも38.6歳です。多くのエンジニアが、35歳を越えてから何年も第一線で働いている計算になります。

採用側の動きはもっとはっきりしています。レバテックが採用担当者522名に行った調査では、約75%が「40代以上のIT人材を採用した経験がある」と答えました。年齢別の採用実績を見ても、40〜44歳が75.3%、45〜49歳が67.1%、50〜54歳でも41.6%。40代の採用はもはや当たり前で、企業の関心は「50代をどう受け入れるか」へ移りつつある、という指摘も出ています。

背景には深刻な人手不足があります。経産省の推計では、2030年に向けてIT人材は最大で40万〜80万人ほど足りなくなる恐れがある。さらに2025年4月には高年齢者雇用安定法が改正され、年齢を問わず働ける環境づくりの重要性が増しました。若手だけでは現場が回らない以上、企業が35歳で線を引いていられるわけがないのです。

なぜ「35歳」という数字が独り歩きしたのか

では、なぜこの説がここまで広まったのか。理由をたどると、当時の労働環境に行き着きます。

2010年代の半ばまで、IT業界は3K(きつい・帰れない・給与が安い)などと揶揄されていました。深夜までの長時間労働が常態化し、体力勝負の側面が強かった。その文脈で「35歳が体力の限界」と語られたのが、定年説のはじまりです。スキルの問題というより、働き方がきつすぎた結果として出てきた言葉でした。

実際、当時の求人には「年齢上限35歳まで」「在籍年数は各1年以上」といった条件が並ぶこともありました。35歳以上には確かに厳しい時期があったのです。

ただ、その「限界」は労働環境の改善とともに先へ延びました。働き方への意識が変わり、リモートやハイブリッドが一般化し、長時間労働を前提としない現場が増えた。同時に、業界に飛び込む若手の数は人口減で細っていく。結果として、35歳どころか40代・50代の経験者に活躍してほしい企業が増えていきました。皮肉なことに、定年説を唱えていた世代が35歳を越えても普通に働き続けたことで、説そのものが宙に浮いた、という見方もあります。

IT人材の50歳以上が10年で倍増し高齢化が進んだことを示す図

年齢ではなく市場価値で見られる、その中身

年齢で切られないなら、何で見られるのか。ここが本題です。答えは市場価値という一語に集約されますが、中身を分解しないと使えません。

レバテックの調査では、企業が40代以上のIT人材に求めるものの最多が「プロジェクトマネジメント能力」で51.0%。次いで「業界特有の知識や実務経験」が41.8%、「マネジメント・育成スキル」が37.8%でした。つまりミドル層に期待されているのは、ただコードが書けることではなく、不確実なプロジェクトを前に進める力や、特定領域での深い知見、そして人を育てる力です。

一方で、専門性そのものへの需要も根強い。40代以上を採用したポジションで最も多かったのは「エンジニア・スペシャリスト」で61.5%、次が「プロジェクトマネージャー」の54.8%でした。手を動かす専門職としてのミドルも、しっかり採られています。

ここから言えるのは、市場価値とは「替えのきかなさ」だということです。若手でもできる作業を、年齢相応の単価でこなしているだけだと、確かに立場は危うい。けれど、難しい局面を任せられる、特定領域なら誰より詳しい、若手が育つ。そういう要素が一つでもあれば、年齢はむしろ厚みとして評価されます。技術の幅を広げたい人はエンジニアで需要が高い言語と将来性も押さえておくと、市場価値の見取り図が描きやすくなります。

プレイヤーで伸びる道とマネジメントへ広げる道

35歳前後で多くのエンジニアが直面するのが、この先プレイヤーを続けるのか、マネジメント側へ広げるのか、という分かれ道です。どちらが正解という話ではありません。

プレイヤーを貫く道では、専門性の深さがそのまま価値になります。クラウド基盤、セキュリティ、機械学習、特定の業務ドメインに精通した開発。狭くても深い領域を持つスペシャリストは、年齢が上がるほど希少になり、単価も上がりやすい。先ほどのスペシャリスト需要61.5%という数字は、この道がきちんと開けていることを示しています。技術力を年収に結びつける考え方はITエンジニアが年収を上げる方法で具体的に整理しています。

マネジメントへ広げる道では、設計や開発の経験を土台に、チームやプロジェクトを動かす力が問われます。求められる最多スキルがプロジェクトマネジメント能力だったことを思い出せば、この道の需要の大きさは明らかです。ただ、技術から完全に離れる必要はありません。技術がわかるマネージャーは現場の信頼を得やすく、見積もりや技術選定でも頼られます。

危ういのは、どちらも中途半端なまま流されることです。なんとなく年次を重ね、専門も浅く、マネジメントの経験も乏しい。この状態だと、確かに「35歳の壁」を感じやすい。壁の正体は年齢ではなく、方向を決めずに来たことのほうにあります。

35歳前後で専門を深める道とマネジメントへ広げる道に分かれるキャリアの分岐図

35歳前後でやっておきたい棚卸し

具体的に何をすればいいか。やることは派手ではありませんが、効きます。

最初に、これまで関わったプロジェクトを書き出し、自分が担った役割と規模、出した成果を数字で添えます。「障害対応の当番をしていた」ではなく、「月次の重大障害を前年の半分に減らした、そのために監視と手順をこう変えた」というところまで言語化する。採用担当が知りたいのは過去の苦労話ではなく、同じ成果を自社でも再現できるかどうかだからです。

次に、自分の専門領域を一つか二つに絞って、そこでの深さを点検します。浅いと感じたら、業務の中で意識的に深掘りする題材を選ぶ。学び直しが必要なら、需要のある技術から手をつける。土台が古いと感じる人は未経験からITエンジニアになるロードマップの体系的な順番が、棚卸しの地図として使えます。

そのうえで、3年後に自分がプレイヤー寄りなのかマネジメント寄りなのかを、ざっくりでいいので決めておく。方向が定まると、いま伸ばすべき力がはっきりします。働き方の自由度を上げたい人は、求人の探し方そのものを工夫する余地もあります。リモートワーク可のエンジニア求人を効率よく探す方法もあわせて見ておくと、選択肢が広がります。

通説より、自分の現在地を見る

エンジニアの35歳定年説は、もう実態を映していません。IT人材の高齢化は進み、40代以上を採る企業が大半で、人手不足はこの先も続きます。年齢で門前払いされる時代は、静かに終わりつつあります。

代わりに問われているのは市場価値の中身です。難所を任せられるか、特定領域に強いか、人を育てられるか。年齢はそれらを否定する材料ではなく、経験の厚みとして読み替えられます。

不安をあおる古い説に時間を使うより、自分が今どこにいて、どの道を深めるのかを決めるほうが、ずっと前に進みます。

よくある質問(FAQ)

Q1. エンジニア35歳定年説は今も本当ですか?
実態とはかなりズレています。経産省の調査ではIT人材の50歳以上比率が2010年の約11%から2020年に22%へ倍増し、レバテックの調査でも約75%の企業が40代以上を採用した経験があります。年齢で一律に区切る考え方は、もう市場と合っていません。

Q2. 40代・50代でもエンジニアとして転職できますか?
できます。レバテックの調査では40〜44歳の採用実績が75.3%、45〜49歳が67.1%、50〜54歳でも41.6%でした。ただし求人数は若手向けより絞られるので、専門性やマネジメント経験など、替えのきかない強みをはっきり打ち出すことが前提になります。

Q3. 年齢が上がると市場価値は下がりますか?
作業者としての価値だけなら下がる場面はあります。一方で、難しいプロジェクトを動かす力や特定領域の深い知見、人を育てる力があれば、年齢は経験の厚みとして加点されます。実際、40代以上に最も求められるのはプロジェクトマネジメント能力(51.0%)でした。

Q4. プレイヤーとマネジメント、どちらを目指すべきですか?
どちらにも需要があり、正解は一つではありません。スペシャリスト採用は61.5%と多く、専門性を深める道は十分開けています。マネジメントは需要が最も大きい一方で求められる範囲も広い。危ういのは方向を決めずに流されることで、35歳前後で一度向きを定めるのが大切です。

Q5. 35歳前後で何を準備しておけばいいですか?
キャリアの棚卸しが先決です。関わったプロジェクトの役割・規模・成果を数字で書き出し、成果が出た手順まで言語化します。あわせて専門領域を一つ二つに絞って深さを点検し、3年後にプレイヤー寄りかマネジメント寄りかを決めておくと、伸ばすべき力が見えてきます。